✨ この記事でわかること
- 美容専門学校の学費相場と費用の内訳
- 見落としやすい追加費用と学費が変わる理由
- 奨学金・学費サポート制度の種類と活用方法
美容専門学校の2年間の学費は総額でいくらかかるのか。入学金・授業料・教材費・実習費の内訳から、奨学金や教育ローンなどの学費サポート制度まで、保護者の方にも分かりやすく整理しました。
美容専門学校の学費相場
2年制(昼間課程)の平均的な学費
美容専門学校の2年制昼間課程の学費は、学校や地域によって幅がありますが、東京圏の場合は以下がおおよその目安です
| 費目 | 1年目 | 2年目 | 2年間合計 |
| 入学金 | 10〜20万円 | — | 10〜20万円 |
| 授業料 | 50〜80万円 | 50〜80万円 | 100〜160万円 |
| 実習費 | 10〜30万円 | 10〜30万円 | 20〜60万円 |
| 教材費(シザー・ウィッグ等) | 15〜30万円 | 5〜15万円 | 20〜45万円 |
| 施設維持費 | 10〜20万円 | 10〜20万円 | 20〜40万円 |
| 合計目安 | 95〜180万円 | 75〜145万円 | 170〜325万円 |
※上記は一般的な目安です。各学校の正確な金額は募集要項で確認してください。
3年制(通信課程)の学費
通信課程は昼間課程と比べて学費を抑えられるケースが多く、3年間の総額は【要確認:◯〜◯万円】程度が一般的です。ただし、通学頻度が少ない分、実習量は昼間課程より限られます。
学費の内訳を理解する
入学金
初年度のみ発生する費用で、10〜20万円が一般的です。総合型選抜入試や推薦入試で入学した場合に減額される学校もあります。
授業料
学費の中で最も大きな割合を占める費用です。年額50〜80万円が多く、前期・後期の分納が一般的です。
教材費
シザー(ハサミ)、コーム、ウィッグ(練習用マネキン)、教科書、ユニフォームなどが含まれます。特に1年目はまとめて購入するため、入学時のみ学費が高くる傾向があります。
学校によって「教材費込み」と表示している場合と、別途請求される場合があるため、パンフレットの学費欄をよく確認してください。
実習費
カラー剤、パーマ液、まつエクの練習用グルーなど、実習で消耗する材料の費用です。カリキュラムの充実度(実習が多い学校ほど材料を使う量が増える)に比例して変動します。
その他の費用(見落としやすい項目)
パンフレットに記載されていないことがある費用として、以下があります。
- 美容師国家試験の受験料(34,700円)
- 各種検定試験の受験料(1検定あたり5,000〜30,000円)
- 海外研修費(任意参加の場合が多い。15〜30万円程度)
- 学校行事・コンテスト参加費
- 課外講習費
「学費が安い=良い学校」ではない理由
学費だけで学校を選ぶのは危険です。学費が安い学校が悪いわけではありませんが、以下のポイントも合わせて検討してください。
学費に影響する要素
- 実習時間の量:実習が多い学校ほど材料費がかかるため、学費が高くなる傾向があります。逆に言えば、卒業時の技術力に差が出る可能性があります。
- 設備の充実度:最新の機器や本格的なサロン実習室を備えた学校は維持費がかかります。
- 少人数制かどうか:講師1人あたりの生徒数が少ない学校は人件費が高くなる分、きめ細かい指導が期待できます。
- 就職サポートの手厚さ:キャリアカウンセラーの常駐や企業との連携に投資している学校もあります。
「2年間の総額」と「その学費で何が得られるか」を天秤にかけて判断することが大切です。
学費サポート制度の種類と使い方
美容専門学校の学費を支援する制度は複数あります。活用できるものを事前に調べておきましょう。
日本学生支援機構(JASSO)の奨学金
最も多くの学生が利用している制度です。
| 種類 | 内容 | 返済 |
| 第一種奨学金 | 無利子で貸与 | 卒業後に返済(無利子) |
| 第二種奨学金 | 有利子で貸与(上限年3%) | 卒業後に返済(有利子) |
| 給付型奨学金 | 返済不要(住民税非課税世帯等が対象) | 不要 |
給付型奨学金は2020年4月から対象が拡大されており、住民税非課税世帯やそれに準じる世帯の学生が利用できます。対象となる学校は文部科学省のWebサイトで確認できます。
高等教育の修学支援新制度(授業料等減免)
給付型奨学金と連動して、入学金・授業料の減免が受けられる制度です。対象校に認定されている学校であれば利用可能です。
学校独自の奨学金・特待生制度
多くの美容専門学校が独自の奨学金や特待生制度を設けています。
- 入試の成績や面接結果による学費減免
- 兄弟姉妹割引
- 一人暮らし支援の補助金
- コンテスト入賞者への奨学金
国の教育ローン(日本政策金融公庫)
保護者が申し込める公的な教育ローンで、年利【要確認:◯%】(固定金利)で最大350万円まで借入可能です。民間の教育ローンより金利が低いのが特徴です。